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2024.04.19
日本経済新聞 2024/3/19 掲載! 新潟大学「次世代健康経営共創講座」インターンシップリポート
新潟大学と医療データ分析を手掛けるアイセック(新潟市)などは2月15日、 健康経営の実践人材育成を目指すリカレント教育として2023年11月から開いてきた 「次世代健康経営共創講座」の集大成として、都内の大手保険会社を舞台にインターンシップのカリキュラムを実施しました。
2024.04.12
『健康経営先進企業事例集2024』の発表について
健康経営の推進ワーキングは、健康長寿産業連合会に加盟する企業の中で、優れた健康経営に取り組む18法人の先進事例を取りまとめました。具体的な取り組みをご覧いただき、ぜひご参考にしてください。
2024.04.08
中小規模法人部門 取り組み事例集(健康経営優良法人2024)
「健康経営優良法人2024-中小規模法人部門」の認定法人の中から、優れた取り組み・先進的な取り組みの事例を集めました。従業員数別に取り組み事例を取りまとめておりますので、ご自身の法人の従業員規模と同じ法人の事例をぜひご参考にしてください。
2024.04.03
健康経営®フォーラム「KENKO Investment for Health Forum in Bangkok」レポート
2024年2月28日にタイ・バンコクで開催された、健康経営®フォーラム「KENKO Investment for Health Forum in Bangkok」の様子をレポート。
2024.03.11
健康経営銘柄2024 選定企業紹介レポート
「健康経営銘柄2024」選定企業27業種53社の健康経営をご紹介。選定企業各社が、健康経営に取り組む目的・目標や、独自の取り組み、具体的に得られた成果が掲載されています。詳細は、各社WEBページに掲載されており、レポートに記載されたQRコード・URLからご覧いただけます。ぜひ、参考にしてください。
2024.03.08
日本経済新聞 2024/3/8 掲載! 株式会社SDGインパクトジャパン 代表取締役小木曽麻里氏
働く女性が増える一方で、女性特有の健康課題により職場で困ったり、 キャリアを諦めたりする女性もいます。企業は女性の健康課題にどう向き合うべきか。 ジェンダー格差に詳しい小木曽麻里さんに課題と展望を聞きました。
2024.03.07
日本経済新聞 2024/3/7 掲載! エミネントグループ 代表取締役社長CEO 小野塚惠美氏
投資家に刺さる情報開示とは?企業は健康経営への取り組みをどのように発信するのが効果的か? 機関投資家・企業の双方を支援する小野塚惠美氏にお話を聞きました。
2024.03.05
「もっと知ろう!花粉症対策のこと」イベント開催レポート 2/23イベントで出展された健康経営ブースを紹介
健康経営度調査票・申請書にも記載されている「花粉症対策」について、そのしくみから国全体の取組、身近でできる対策の工夫等、広く語られました。
2024.02.26
日本経済新聞 2024/2/26 掲載! 産業医科大学 森晃爾教授
健康経営を企業と従業員の双方にとって価値あるものとするにはどうすればよいか。 産業保健経営学が専門の産業医科大学・森晃爾教授にお話を聞きました。
2024.02.22
「花粉飛散量の表示ランク」を健康経営施策のヒントに
2024.02.15
日本経済新聞 2/15掲載! 自治体による支援が後押し 企業の「健康経営」広がる
2023年12月25日、健康経営認定事務局主催「自治体カンファレンス」を都内でリアル開催。当日の模様と全国の自治体による先進的な取り組みを紹介します。
2024.01.22
健康経営®の入門編!ACTION!セミナーレポート in 沖縄
2023年12月15日に開催された健康経営のセミナー「地域で活かし、地域で広げるACTION!セミナーin沖縄」の様子をレポート。
2024.01.10
健康経営®の入門編!ACTION!セミナーレポート in 松本
2023年9月14日に開催された健康経営のセミナー「地域で活かし、地域で広げるACTION!セミナーin松本」の様子をレポート。
2023.12.27
日本経済新聞12/27掲載! 優良法人認定 採用の強みに
日経リサーチと協力して実施した「就活生・転職者に関する調査」では、健康経営が採用市場においても、大きく作用していることが鮮明になった。健康経営優良法人の認知が就活生や転職者に広がれば、認定を受けた企業の採用にも大きな強みとなりそうだ。
2023.12.18
ACTION!健康経営 実践レポート⑨サツドラホールディングス(大規模/小売業)
健康経営優良法人2023に認定された、サツドラホールディングス株式会社の事例を紹介します。健康診断と併せて無料で受けられる検診メニューを拡充しているほか、女性の健康問題など重点課題については、データに基づいて着実に改善を進めています。